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人材業界・
医療人材とは
私たちの
強み・特徴
グループシナジー
の展望

人材業界とは

人材サービス産業の4つの事業形態

人材サービス産業には大きく4つの形態があります。
企業に人材を紹介し雇用関係の成立を仲介する職業紹介事業、
人材を雇用して企業が必要とするスキルを持つ者を派遣する人材派遣事業、
企業の求人広告を扱う求人広告事業、
企業から委託された業務を請負う請負事業（アウトソーシング）です。

人材紹介

求職者へのキャリアコンサルティング、紹介する人材の職業能力や人物の評価など、
求人企業と求職者をマッチングします。

人材派遣

人材派遣会社が雇用主となって求職者と雇用契約を結び、ユーザー企業が必要とするスキルを持つ人材を派遣します。
求人広告

求人開拓と求職者への情報提供を主とするマッチング機能を担います。
求人広告は、労働市場における情報流通のインフラとして普及しています。
請負

ユーザー企業に対し、仕事の完成を契約します。請負会社はユーザー企業が求める業務を迅速かつ幅広く提供できるよう人材の採用や育成を行っています。

さらに、「人材紹介会社」は大きく分けて2タイプ

専門性の高いサービスの必要性

景気の低下や市場規模の縮小が起こると、企業は採用に多くのコストをかけることができなくなり、人材市場の競争が高まります。そのため、専門的な人材紹介や、優秀な人材の獲得、教育支援やコンサルティングなど、価値の高いサービス提供が重要になります。

また、AI（人工知能）やIoTを中心としたテクノロジーの急速な進展に伴い、近い将来、供給過多が顕在化してくる人材分野も想定されるため、成長分野を見極めることも重要です。

成長分野・専門分野に特化
優秀人材に特化
人材紹介以外のサービス展開

医療人材とは

医療人材とは、「医師」「看護師」を中心とした医療のプロフェッショナルです。
病院を始め地方自治体や企業(産業医)など様々な活躍の場があり、
高齢化による医療需要と比例し、医療人材のニーズも高まっています。

増加が予想される医療・福祉就業者

日本の就業者数は、1951年は約3,600万人でしたが、高度経済成長と人口増加を背景に継続して増加し、2017年には約6,530万人にまで増加しました。産業構造別の就業人数をみると最も大きく増えたのは第三次産業の就業者であり、全就業者の7割以上を占めます。この60年間に約3,000万人増加した就業者のほとんどが第三次産業によるものであったことがわかります。

産業別就業者数推移

出典 : 総務省「労働力調査」

第三次産業で顕著に増加しているのが、医療・福祉、不動産・物品賃貸業、情報通信業であり、医療・福祉においては、10年間で1.5倍以上となっています。

今後も、高齢化がより進むにつれて、医療福祉サービスや関連領域における人材ニーズは継続していくことが推察されます。

第三次産業内の産業別就業者数推移

※各産業、2005年を100として指数化

出典 : 総務省「労働力調査」よりJHRが作成

2030年の労働需要・供給のギャップ

2030年に向けて、日本の人口減少はさらに進んでいくことが確実です。パーソル総合研究所の推計では、2030年に必要な労働需要7,073万人に対して不足する労働供給は644万人となり、2018年の欠員数136万人の5倍近い人手が不足すると予想されています。
特に、医療・福祉業は現在でも深刻な人手不足の状況にありますが、今後も少子高齢化やサービス産業化が進んでいくことで大きな需要の伸びが期待されます。2030年に向けて労働供給が需要の増加に追いつかず、医療・福祉で187万人が不足すると予測され、人材確保の重要度がさらに増していくことが想定されます。

2030年の労働需給ギャップ

出典 : パーソル総合研究所・中央大学「労働市場の未来推計2030」

医療・福祉産業の就業者数増加の見通し

2030年に向けて、「医療・福祉」及び「情報通信業」のみが増加し、その他の産業は減少する見込み。
2030 年には、「製造業」が「医療・福祉」と同水準になると見込まれる。

就業者数の推移と見通し
（産業別）

出典 : 平成27年雇用政策研究会報告書。2014年までの実績値は総務省「労働力調査」、2020年及び2030年推計値は（独）労働政策研究・研修機構推計（「経済成長と労働参加が適切に進むケース」）による。

私たちの強み・特徴

メディカル・プリンシプル社は、
医療業界に特化したビジネスを展開

相手にするのは、医療のプロフェッショナルである「医師」や「病院」。そのため、専門的な知識・見識、そして何より、ハイレベルな人間性が必要です。モノを売る営業ではないため、自らの価値が試されます。
自分が介在することで、医師一人の人生、医療機関のコア人材、その地域の患者へ大きく影響を与える。さらには、地方自治体と連携し、地域医療の変革を促す業務に携わることもある。それが、私たちのビジネスの特徴のひとつです。